「経費」に関する新着記事

フリーランス・個人事業主の方は、経費になるかならないかの判断に迷いますよね。事業との関連性に悩む出費も多いもの。 今回は税理士の入野先生がITエンジニアとYouTuberの事例で「これって経費になる？ならない？」の疑問に回答します。

日々お客様とお話するなかで、話題に挙がることが多いのが、領収書やレシートに関する質問です。とくに今までよく受けたのは、以下のような問い合わせです。 ・レシートが出ない（発行されない）場合は? ・レシート紛失した場合は? ・レシートor手書きの領収書、どっちがいいの? ・割り勘の場合は? ・プライベートが混じったレシートの処理方法は? ・クレカの明細だけ保管しておけばいい? ・データで受け取った場合はどうやって保管する? 今回は、領収書やレシートに関する相談事例をもとに、皆さんが悩みやすいポイントを解説していきます。

勘定科目とは、お金を何に使ったのか、なぜ入金があったのかを表す「見出し」です。 たとえば、家計簿では「光熱費」や「家賃」など払ったお金を分類しますよね。ここでいう「光熱費」「家賃」が勘定科目です。会社や個人事業も同じように、事業の家計簿をつけて経営の状態を知るために、勘定科目を使って、お金の流れを分類して記録します。 さて、勘定科目そのものを説明するであれば、これでおしまい。なのですが、勘定科目の本質を理解するには、勘定科目と貸借対照表・損益計算書の関係を理解しなくてはいけません。 この記事では、新社会人や経理の初心者、簿記について学びたい方向けに、勘定科目の本質をイメージ図でわかりやすく解説。これさえ読めば、勘定科目から財務諸表の基本までマスターできます。ぜひ、じっくり読んでみてくださいね。

商売を始めたときに気になるポイントが「経費」の考え方。仕事で必要だから使ったのかどうかが最低限の判断基準になりますが、実際に仕事をする中で判断に迷うシーンもありますよね。そこで今回は、ラーメン屋を例に、分かりやすく「経費の線引き」についてご紹介します。

会計ソフトの購入・導入にかかった料金や、サポート料（保守契約料）、バージョンアップの費用などは、何の勘定科目を使って仕訳をすればいいのでしょうか？この記事では、以下の内容を仕訳の具体例をつかってわかりやすく解説します。 この記事でわかること 会計ソフト導入時の勘定科目と仕訳 会計ソフトを無形固定資産に計上する判断 サポート料や更新料の勘定科目 会計ソフトの消費税は取得価額に含めるかどうか 無形固定資産に計上するときの節税対策も紹介。会計ソフトに関する費用を網羅して解説しているので、処理に迷ったら参考にしてみてくださいね。

「仕事に関係ある資格だから、かかった費用は経費にできるよね？」 実は、必ずしもそうとは言い切れません。 資格取得の費用は、個人事業主や従業員の仕事の内容によっては経費にできない場合もあります。また、税理士などの独立開業が可能な国家資格の取得費用も、経費にできません。 資格取得の費用が経費にできるかの判断のポイントや、経理処理について解説します。

お店で会計する際、レシートの代わりに領収書を発行してもらう方もいるでしょう。中には「領収書は手書きじゃないといけない」……そう思っている方もいるかもしれません。 「領収書」は経費計上の際に必要なのでしょうか。レシートでは、いけないのでしょうか？また、手書きである必要はあるのでしょうか。税理士の渋田貴正先生が、会計書類として保存すべき書類の要件を解説します。

税理士報酬を支払ったときの勘定科目は、一般的には支払手数料や業務委託費、支払報酬料、顧問料などをつかいます。費用の勘定科目なので、仕訳では借方に計上します。 この記事では、税理士報酬の基本的な仕訳から、源泉徴収、消費税の考え方まで具体的にわかりやすく解説。個人事業主の方から、源泉徴収義務・消費税納税義務のある事業者の方まで役立つ内容になっています。 筆者は上場企業で経理経験があり、税理士への顧問料の伝票起票も行っていました。ぜひ参考にしてみてください。

「電子マネーでの支払いや売上が立ったときは、どうやって仕訳をしたらいい？」 この記事では電子マネーの仕訳について、以下のような具体例で解説します。 ・電子マネーに現金でチャージしたときの仕訳 ・電子マネーにクレジットカードでチャージしたときの仕訳 ・電子マネーで実際に買い物をしたときの仕訳 ・電子マネーで売上げたときの仕訳 個人事業主向けに、電子マネーの経理処理の実務で役立つ内容も紹介。 電子マネーの処理に困ったときに参考にしてみてください。

補助科目とは、勘定科目の中身をより細かく分類するためにつけるグループ名のこと。たとえば、勘定科目「水道光熱費」の補助科目に「電気代」「水道代」を設定するイメージです。補助科目は必須ではなく、会社ごとに使いやすいように自由に設定が可能です。 この記事では、補助科目の考え方や設定の具体的なポイントまで詳しく解説しています。 筆者は上場企業の経理担当として、補助科目を実際に使って伝票を起票・承認をしていた経験があります。実務の面からも補助科目のポイントを紹介しますので、参考にしてみてくださいね。

健康診断の費用の勘定科目は、福利厚生費が原則です。 法人・個人事業主問わず、従業員には年に1度の健康診断を受けさせることが法律で義務付けられています。ただし、個人事業主は本人や青色事業専従者の家族の健康診断の費用を経費にすることはできません。 筆者は上場企業で一般会計を担当していた経験があり、実際に福利厚生費の伝票を承認していました。健康診断の費用を経理上どのように考えるかを基本からわかりやすい言葉で説明します。

駐車場代の勘定科目や仕訳に悩むことはありませんか？　仕訳自体はそんなに難しくないのですが、勘定科目の判断の仕方にばらつきが出たり、消費税が非課税の場合もあるので、少し注意が必要な経費です。どのように使い分ければよいのでしょうか。今回は、駐車場代の勘定科目や仕訳の例について紹介します。