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市場調査の基本的な方法とは?起業する前に調べること

マーケティングにはいろいろな意味が含まれていますが、小規模事業者にとって創業時に行うべきは、ニーズの調査でしょう。商売を始めたとして、客がいるのかどうかです。店舗経営なら、出店エリアの競合店の客入りや価格帯をあらかじめチェックしておきます。

ネットでできるマーケティング調査

ネットでできるマーケティング調査

市場分析といっても、業界動向といったマクロのものから、自分が開業する土地の動向といったミクロのものまで対象範囲は広いです。自分の肌感覚だけでは第三者を納得させることはできません。大局的な情報ばかりを集めてすぎても意味はありませんが、官公庁が公表している白書などから業界動向に関する客観的な数値をいくつか拾って、事業計画書に盛り込んでおくと、説得力が増すでしょう。

業種ごとの実態や成長動向であれば公益法人や経済産業省が調査結果を発表しています。
「調べたいキーワード+PDF」で検索をかけると、関連する調査をPDFファイルにまとめたものが見つかることもあります。

地域の人口や世帯数を調べる

商売を始めたい地域の人口など、基本情報を知りたいときは総務省統計局のサイトに国勢調査の結果が掲載されています。国勢調査のデータを基に、日本全国の人口や世帯数、男女比などを教えてくれる「人口統計ラボ」という便利な民間サイトもあります。

たとえば出店候補地の周辺地域の人口を調べて、そのうち●%が出店候補地の前の道を利用していて、そのうちの○%がお客になってくれる、といった見積もり方もできます。

競合店の数や規模を調べる

店舗経営の場合、地域の競合店もネット検索で探せます。「地域+業種」でGoogle検索をかければ、Googleマップ上に競合店の情報も簡単に調べることができます。ここで重要なのは、地域の人口に対して競合店が何店舗あるかで、事業規模を推し量ることができるということです。競合店が多いのであれば、その業種のマーケットサイズが大きいということです。

たとえば美容院はどの地域でも競合店が非常に多い業種ですが、それだけ需要があって事業として成り立っているということです。逆に競合店がまったくない場合、そもそも需要がない可能性が高いので、手放しでは喜べません。もう一度、事業内容を精査する必要があるでしょう。

立地は最重要項目

飲食店などの場合、最も重視すべきは立地です。駅から遠く人通りの少ないところで開業したら、それだけで成功する可能性はかなり低くなります。一方で税理士やデザイナーといった職業の場合、立地というのはそれほど重要ではないでしょう。

私の場合、「あえて地方で勝負する手もあるのかな」と考えて、神奈川県・茅ヶ崎で税理士として開業しました。都心部よりもお客さまの数は少ないですが、それだけ競合も少なくなり、正しい戦略を取れば成功率は上がるはずです。激しい競争を避けて、ブルーオーシャンで戦う戦略はありだと思っています。

モデル店舗を見つけて調査する

店舗経営を考えているなら、候補地に何回も足を運んで自分の目で実態を確かめておく必要があります。即効性が高いのはモデル店舗を見つけることです。

出店したいエリアで想定する客単価や客層が近いお店を見つけ、どのくらいの集客があるのか、概要を把握しておきます。お店に足を運んで、時間帯ごとの客数などをチェックしておけば、いざ自分が出店するときの参考材料になります。店舗の場合、一度出店してから場所を変えたいと思っても簡単ではありませんから、競合店の状況からニーズを推し量っておくことはとても重要です。

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