ヤマシタシマヤの記事一覧

売上原価は、商品を販売した際にどれだけ利益が出るかを決める重要な数字です。売上原価の求め方や、売上原価にはどのような費用が含まれるのか、改めて確認しておきましょう。 本記事では、業種別の売上原価の考え方や、決算時の売上原価の処理方法のほか、売上原価からわかることなどをまとめて解説します。

事業を営むうえでは、原価率を意識する必要があります。売上だけを追っていては、利益を最大化することはできません。できるだけ原価率を抑えて、効率良く利益を上げていきましょう。 ここでは、原価率の計算方法や、原価率を抑えるための具体的な対策について解説します。

開業や会社が事業を進めていくにあたって、金融機関などから資金の借り入れを行うこともあるでしょう。借入金は借金だから、あまり行いたくないと考える経営者もいらっしゃるかもしれません。しかし、自社や自事業の返済能力を認識していれば、資金の借り入れは事業をする上で、メリットが多数あります。 ここでは借入金のメリットや種類の他、仕訳の方法、借入金の返済能力をチェックする方法などについて解説します。

事業に関係して納めた税金や主に行政機関への手数料は、「租税公課（そぜいこうか）」という勘定科目で計上することが可能です。ただし、納めた税金や手数料のすべてが、租税公課の対象となるわけではありません。 ここでは、租税公課の対象となる税金と対象にならない税金などに関する説明や、租税公課の計上時期、仕訳の際の注意点について詳しく解説します。  

給与において、基本給や手当、通勤費といった固定的賃金が変わった従業員がいるときは「月額変更届」の提出が必要になる可能性があります。通称「げっぺん」とも呼ばれる月額変更届によって、定時決定を待たずに従業員の社会保険料を変更します。 ここでは、月額変更届を提出するタイミングや、それに関わる随時改定と定時決定の違い、算定基礎届との違いのほか、月額変更届の作成方法や提出方法、注意点などについてご説明します。

2023年10月からインボイス制度がはじまると、「インボイス（適格請求書）」がないと課税事業者は、仕入税額控除を受けることができません。条件を満たしたレシートは適格簡易請求書として扱われ、仕入税額控除の対象になります。 この記事では、レシートを発行する側、受け取る側に分けて、レシートを適格請求書として発行する条件や記載項目、インボイス制度がはじまった後に経費精算で気を付けるべきポイントなどを解説します。 インボイス制度がはじまってからの注意点のほか、「そもそもインボイス制度って何？」という方でもわかるように図を使って一から説明していますので、じっくり読み進めてください。

当期純利益は、1会計期における事業の最終的な成績を示す数字です。ただし、当期純利益だけを見て、経営状態の良し悪しを判断することはできません。大切なのは、当期純利益がその数字になった理由や推移です。 ここでは、当期純利益の意味や計算方法、当期純利益を見る際のポイントをはじめ、当期純利益を使った経営分析のやり方、そのほかの利益との違いなどについて解説します。

事業者が税務署に出さなくてはいけない書類はたくさんあります。「支払調書」もそのひとつです。 ここでは、支払調書とはどのようなもので、提出義務のある事業者の要件、どんな場合に作成・提出しなければならないのかを解説します。

事業を営む際、利益を上げることは大きな目標のひとつ。 そこで重要になるのが、どれくらい売上をあげれば黒字になるのか。売上と費用がちょうど一致する「損益分岐点（そんえきぶんきてん）」がどこにあるのかを知ることです。 本記事では、損益分岐点の算出方法とそこからわかること、限界利益について、分析方法と経営への活用（損益分岐点比率・安全余裕率・目標利益達成売上高）、そして損益分岐点を下げる方法など、わかりやすく解説していきます。

税引前当期純利益は、損益計算書に記される複数の利益の中のひとつです。1年間の経営成績を確認する上で非常に役立つ数字ですから、どのような性質を持っているのかを理解しておきましょう。 ここでは、税引前当期純利益の計算方法や見る際のポイントをはじめ、税引前当期純利益を使った経営状態の分析方法、ほかの利益との違いなどについて解説します。